1969年の創業当時、190センチを超えるドンの体格に合ったジーンズが見つかるだけでなく、すべての人が楽しめるリテール体験を生み出す、という目標が「包括性」という言葉に込められていました。

その表れとして、役員室はもとより会社という場でさえ女性がいることが想定されていない時代に、ドリスは会社において夫と同等の出資を行っていました。世界がLGBTQの人権への意識に目覚める何十年も前から、権利擁護活動にも取り組んできました。そして、本来存在するさまざまな肌の色に対応したカラーパレットや、人々のありのままのサイズを称え受け入れる考え方を提示してきました。さらに、私たちのブランドの衣料品の製造に携わる人々が自らの声を上げ、自分の職位や労働環境、キャリアに関する話し合いに参加できるよう徹底しています。

インクルージョンは選択肢ではないと決断すれば、私たちの間の溝が埋まるだけでなく、可能性というまったく新しい世界が広がると私たちは信じています。だれもが居場所を持ち、思うように生きる価値があるというシンプルな考えが、企業としての私たちのあり方、決断の下し方の根本にあります。

私たちのコミットメント

私たちは、ファッションには社会正義を推進する力があると強く信じています。Gap Inc. のESGレポートは、透明性を確保し、業界全体で有意義な対話を促進するというコミットメントを表しています。ストーリーを共有することで共感を深め、誰かを傷つける言論を打ち砕き、統計の数字やニュースの見出しの文字を、実在する人の姿へと変えていきます。これがインパクトをもたらすのです。

女性活躍推進に関する取り組み

ギャップジャパンでは従業員全体の約70%を女性が占めており、店舗スタッフから本社のシニアリーダーにいたるまで、あらゆるポジションにおいて多くの女性が活躍しています。しかし、女性リーダーに焦点を当てると、その割合はまだ十分とは言えません。さらなる推進のため、2025年までに女性管理職、および女性新規採用の割合をそれぞれ50%までに引き上げる、ダイバーシティ目標を掲げています。またWOMEN@Gap Japanと呼ばれる従業員リソースグループをたちあげ、メンバーとそのアライ(支援者)たちが、女性活躍を推進するカルチャーの実現、誰もが働きやすい環境づくりに尽力し、ダイバーシティ目標達成を支援しています。
 

主な取り組み

ウィメン・イン・リーダーシップ(WIL)プログラム
女性従業員が描くキャリアを実現させるために、必要なスキルやマインドセットを修得できるトレーニングプログラムを2021年度から提供。新しい女性リーダーが次々と誕生しています

Parents@Gap Japan(従業員リソースグループ)
社内で働くワーキングペアレンツのグループ。ワークライフバランスを取りながら、キャリアを築こうとしている従業員同士がつながることができるコミュニティを構築。より働きやすい職場環境を作るため会社への提言も行っています。

輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会への参加
内閣府が支援する「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」行動宣言に賛同し、メンバーとして参加しています。

現在のGap Inc. を作り上げている卓越した人材なく、成功を収めることはできません。どこに改善の余地があるのかを理解するため、私たちがどれだけ進歩できたかを測定しています。Gap Inc. の全世界および米国の人種および民族の構成比データの詳細は、毎年発行されるESGレポートで確認できます。

LGBTQコミュニティの支援

ギャップジャパンは日本におけるLGBTQ支援活動のパイオニアです。東京レインボープライドをはじめとする各地でのプライドイベントへの継続的な参加、全従業員に対するアライトレーニングの実施、福利厚生の対象拡大など様々な取り組みを通じて、日本のLGBTQコミュニティに力を与えるため精力的な支援を行っています。

work with Pride 2023 ゴールド受賞
2023年11月、ギャップジャパンは、任意団体work with Prideが策定する企業のLGBTQに関する取り組みの評価指標「PRIDE指標 2023」に応募し、その取り組みが認められ、前年に引き続き6年連続で最高評価「ゴールド」を受賞しました。

インクルーシブな採用活動とリーダーシップトレーニング

リーダーが候補者の幅広い経験や視点を受け入れ、公正に評価することができるようにすることで、最善の採用判断が下されると私たちは信じています。その一方で、部下を持つリーダーは信頼できる環境を育み、グロースマインドセットを示すことでインクルージョンを体現できることもわかっています。これを念頭に置き、Gap Inc. で部下を持つマネージャー全員を対象に、インクルーシブな採用活動と組織の率い方の両方を網羅するトレーニングコースを用意しています。

詳しくは、環境、社会、ガバナンスに関するリソース(英語)ページにアクセスし、毎年発行されるESGレポートをご覧ください。